提案：組合における効果的な人材確保事業に関して

今までのノウハウを軸に、組合の人材確保事業として効果的な内容を提示する。下記１-４のように人材業界において、既に実施され、成功している事例が多く存在している。その事例を組合に応用し、実践と改善を繰り返すことによって、組合の人材確保事業のやり方を確立することができると考える。

1. ダイレクトリクルーティング

現在、採用業界で発展している採用手法として「ダイレクトリクルーティング」というやり方がある。求人を公開して、興味のある方が見に来るという従来型の形式ではなく、こちらから求職者に直接アプローチする方法になる。例えば、ある就職ナビに登録されている会員向けにメールや郵送により、直接求人情報や業界情報を案内し、確実に求人や業界の存在を知ってもらうことができる。反対に今まで「パンフレット」「冊子」「動画」等を通じて、発信してきた事例をいくつか目にしてきたが、良いものを制作したとしても、ターゲットとなる人材に届かなければ、効果が失われてしまう。ダイレクトリクルーティングの手法を活用すれば、「認知度が低い」「人を集めることができない」と課題を感じられている組合の課題解決に繋がる。

2. 広告物の制作

1のダイレクトリクルーティングで、確実に求職者の手に情報が届くようになった際に発生する問題としては、知られたが、求人への応募に繋がらないケースがある。つまり、届ける情報が魅力的であるかの問題である。採用のトレンドとしては、ここ数年で、紙媒体から動画に移行しており、動画を通して発信が効果的になっている。その他には、紙媒体を活用するにしても、採用マンガなど、若者が読みたいと思わせるコンテンツを作成し、発信していくとより効果的な発信が可能になる。

3. 客観的に業界の魅力を把握

2の広告物の制作では、効果的な広告物を通した「伝え方」に関して提示したが、その広告物で取り上げる内容が、求職者にとって魅力的でなければならない。自分たちの想いを伝えることは、重要なことではあるが、その内容が求職者にとって本当に魅力的なのかを意識して伝える内容を選んでいかなければならない。PRや発信を担当する者は、この客観的な視点を鍛える必要がある。

4. オンラインを活用した合同企業説明会

新型コロナウイルスの影響で、対面の合同企業説明会を開催したが、思ったように求職者が集まらない状況が多く発生している。オンライン環境が進む中で、移動への「労力」「金銭」をかけることが少なくなったのも要因の一つになっている。